Webライターの校正チェックリスト｜差し戻しを防ぐ確認項目20

Webライターの校正は、依頼内容とレギュレーション、事実と法令、文章、表記と誤字の4層を手戻りの重い順に確認すれば、限られた時間でも差し戻しはほぼ防げます。

誤字脱字から見はじめると、薬機法や景品表示法にふれる表現の見落としが起き、記事全体の書き直しにつながりかねません。

納品前に使える校正チェックリストを4層の順に解説しているので、ぜひ参考にしてください。

校正は手戻りの重い順に4層で確認する

校正は、手戻りが重い順に4層で確認してください。

誤字脱字の修正は最後で問題ありません。先に潰すほど修正コストが下がる順番で並べたのが次の表です。

4層を上から順に潰すほど、修正の手戻りは小さく収まります。

校正・校閲・推敲の違いは「校正と校閲の違い」を扱った記事で確認してください。

第1層：依頼内容とレギュレーションの確認項目

依頼どおりに書けているかは、構成・文字数・キーワード・表記ルール・入稿形式の5点を指定と突き合わせれば確認できます。

指定を外すと、内容が良くても全面書き直しになるので、校正は第1層から始めてください。

構成案の見出しと順序どおりに書けているか

構成案と原稿を並べて、見出しの文言と順番を1つずつ突き合わせてください。

見出しを勝手に足したり削ったりすると、メディア側の記事設計そのものが崩れます。

書いているうちに話が広がり、構成案にない見出しを追加してしまう例は珍しくありません。

入れたい要素が出てきたときは、自己判断で加えずに担当者へ確認しましょう。

• 見出しの文言が構成案と一致しているか
• 見出しの順番が入れ替わっていないか
• 無断で追加・削除した見出しがないか

3点をそのままメモに写して、提出前に順に確認してください。

文字数とキーワードの指定を満たしているか

文字数とキーワードは、感覚に頼らず数えて確かめましょう。

指定が「5,000字以上」なのか「5,000字前後」なのかで、許容される幅は変わります。

キーワードは、タイトルや見出しへの含有まで条件が付く場合もあるので、指定文を読み直してください。

不自然に同じ語を並べると読みにくくなるので、指定の回数を満たしつつ自然に配置する形を目指します。

• 本文の文字数が指定の範囲に収まっているか
• 対策キーワードが指定の回数と箇所に入っているか
• 表記ゆれで別の語になっていないか

文字数もキーワードも、提出前に数値で確かめられる項目です。

メディアの表記ルールに沿っているか

表記ルールは、案件のレギュレーションを最優先で照合してください。

漢字とひらがなの使い分けには、2010年の内閣告示第2号として告示された常用漢字表という公的なよりどころがあります。

送り仮名は、昭和48年内閣告示第2号の「送り仮名の付け方」が公用文でのよりどころです。

ただし案件では、公的な基準よりメディアのレギュレーションが優先します。

• レギュレーションで指定された語の表記を守れているか
• 指定のない語が常用漢字表や送り仮名の付け方に沿っているか
• 数字や記号の全角・半角が統一されているか

迷った語は、まずレギュレーションに記載があるかどうかから見ましょう。

画像・リンク・入稿形式の指定を守れているか

納品直前は、画像とリンク、入稿形式の3点を指定と突き合わせます。

画像は枚数や挿入位置のほか、出典の書き方まで決まっている場合もあるので、指定文を読み返してください。

リンクは、本数やアンカーテキストの条件を外すと、編集側で貼り直す手間が発生します。

入稿先やファイル形式、ファイル名の付け方も、指示どおりに整えましょう。

• 画像の枚数・挿入位置・出典表記が指定どおりか
• リンクの本数とアンカーテキストが条件に沿っているか
• 入稿先とファイル形式、ファイル名を守れているか

書き上げた安心感で抜けやすい部分なので、送信ボタンを押す前にもう一度確認してください。

第2層：事実と法令の確認項目

内容の正しさは、数字と固有名詞の出典確認から法令に触れる表現の点検までが範囲です。

文章の巧拙を見る前に事実と法律の層を潰しておくと、公開後の修正依頼を避けられます。

数字と固有名詞を一次情報で確認したか

数字と固有名詞は、発表元の一次情報にあたって一つずつ照合してください。

一次情報にあたれない数字は、書かない選択も含めて扱いを決めましょう。

まとめサイトや他社記事を写すと、元の数値が古かったり、単位や年度がずれたまま引き継がれたりします。

統計は官公庁の公表資料、社名や商品名は公式サイトというように、確認先を先に決めておくと迷いません。

漢字表記や英字の大文字小文字まで公式の記載に合わせると、固有名詞の誤りが減ります。

確認の具体的な手順は、Webライターのファクトチェックのやり方が参考になるでしょう。

出典と参照した時点を示しているか

参照した資料は、出典名と参照した時点をセットで示すのが基本です。

同じ統計でも更新のたびに数値が変わるので、時点の表示がないと読者は情報の新しさを判断できません。

「2025年7月時点」のように、確認した時期か参照元の記事の公開日を書き添えてください。

更新日が明記された公的資料なら、公表年月をそのまま添えるだけで足ります。

数値の動きが速いテーマほど、時点の明記が「古い情報を載せた記事」という誤解を防いでくれるでしょう。

閲覧日の注釈を段落の途中へ差し込むと読みづらくなるので、表を使う場合は表の直下にまとめます。

薬機法に触れる効果の表現を使っていないか

化粧品や健康食品、医療機器を扱う記事では、効能効果の表現を薬機法の基準で点検してください。

薬機法第66条は、医薬品・医薬部外品・化粧品・医療機器・再生医療等製品を対象とした条文です。

名称や製造方法、効能、効果、性能について、明示的か暗示的かを問わず虚偽・誇大な記述を禁止しています。

「シミが消える」「飲むだけで痩せる」といった書き方は、暗示であっても対象になり得るので注意してください。

販売元の説明文をそのまま流用せず、確認できる事実の範囲まで表現を戻しましょう。

景品表示法に触れる断定やNo.1表示はないか

「No.1」「日本一」のような優位性の表示は、根拠となる調査の中身まで確かめてから使ってください。

消費者庁が2024年9月26日に公表したNo.1表示に関する実態調査報告書が判断の目安です。

調査対象者が自社の社員や関係者である場合や、調査対象数が統計的な客観性を欠く場合は、優良誤認表示となるおそれがあると指摘されています。

実際に2024年2月末から3月中旬までの約2週間で、No.1広告を掲出していた12社へ措置命令が出た事実も押さえておいてください。

前述の調査を踏まえると、調査の主体・対象・期間まで示せないNo.1表示は使わない判断が安全です。

引用の範囲と出典表記は適切か

引用は、自分の文章が主で引用が従という関係を保ち、範囲をはっきり区切るのが基本とされています。

かぎ括弧や引用ブロックで囲まずに地の文へ混ぜると、どこまでが他者の文章か読者に伝わりません。

引用の目的が、説明のために必要な範囲におさまっているかも掲載前の確認事項です。

引用したら、出典名と、必要に応じて公表元のページへのリンクを添えます。

同じ出典に何度も触れるときは、リンクを初出の1か所だけに付け、以降は「前述の報告書」のように文中で受けてください。

引用の量が本文を上回る構成は、記事ではなく転載と見なされかねないので避けましょう。

第3層：文章と読みやすさの確認項目

第3層は、ツールの指摘だけでは判定しきれず、人が読んで初めて分かる層です。

主述の対応・一文の長さ・文末の連続・見出しと本文の対応という4点を、書き手ではなく読み手の目で通していきます。

主語と述語がねじれていないか

主語と述語のねじれは、文の骨格だけを抜き出して読むと見つかります。

一文が長いほどねじれは起きやすく、書いた本人ほど気づきにくい箇所です。

修飾語をすべて外し、「何が」「どうする」の2語だけで意味が通るかを確かめてください。

• ビフォー：この記事の目的は、読者が校正の手順を身につけます。
• アフター：この記事の目的は、読者が校正の手順を身につけることにあります。

主語が「目的は」なら述語は「〜ことにあります」で受ける形になるので、対応する語尾へ直しましょう。

一文の長さと段落の区切りは適切か

一文の長さは、読点の重なりと字数で目安をつけられます。

読点が重なって80字を超える文は分割の候補として扱うと、迷いが残りません。

• ビフォー：校正では、まず依頼内容を確認し、次に事実を確かめ、さらに文章を整え、最後に誤字を探す流れになりますが、時間がないときは順番が崩れがちです。
• アフター：校正は、依頼内容・事実・文章・誤字の順に進めます。時間がないときほど、順番が崩れやすくなります。

スマホでは1段落が長いほど文字が詰まって見えるので、2文を超えたら段落も切ってください。

同じ文末表現が続いていないか

文末は、2文続けて同じ形にしないという基準で確認してください。

「です」「ます」「ください」「ましょう」を回して使うと、単調さが消えて読むリズムも整います。

• ビフォー：事実を確認します。出典を控えます。リンクを貼ります。
• アフター：事実を確認します。出典は必ず控えてください。リンクは初出の1か所だけで足ります。

同じ文末が続く箇所は、文章が単調に見えるので、語尾だけでなく文の構造ごと組み替えましょう。

見出しと本文の内容が対応しているか

見出しと本文の対応は、見出しを問いに変換し、本文の1文目が答えになっているかで判定します。

見出しが「表記ゆれの直し方」なら、1文目は直す手段そのものを返す形にしてください。

• ビフォー：表記ゆれは、読者の信頼を損なう要因のひとつです。
• アフター：表記ゆれは、レギュレーションの用語表を基準に一括置換で直します。

見出しの問いと無関係な説明が続く箇所は、本文を削るか、見出しの側を実際の中身へ書き換えて合わせましょう。

第4層：表記と誤字脱字の確認項目

表記と誤字脱字は、漢字とひらがなの使い分け・送り仮名・全角半角・句読点の4点にしぼって確認します。

機械的に潰せるうえ、見落としても手戻りが最も軽い層なので、校正の最後に回してください。

4つの項目を順にそろえて、原稿の仕上がりを整えていきましょう。

誤字脱字と変換ミスが残っていないか

誤字脱字の確認は、書き終えた直後ではなく時間を置いてから行ってください。

変換ミスは文字そのものが正しく、意味も通ってしまうので、通読しただけでは素通りします。

「保証」と「保障」のように、同音異義語は変換候補を選び間違えても違和感が出ません。

脱字や助詞の重複も、文の途中にひっそり残りやすい誤りです。

社名・商品名・人名は、公式サイトの表記と一字ずつ突き合わせましょう。

固有名詞の誤字は、内容以前の信用問題になりますので、提出前にもう一度読み直してください。

漢字とひらがな・送り仮名がそろっているか

漢字とひらがなの使い分けは、公的な基準を軸に決めてください。

常用漢字表は2010年11月30日に内閣告示され、2,136字が定められています。

送り仮名については、昭和48年内閣告示の「送り仮名の付け方」が公用文のよりどころです。

「行う」と「行なう」のような揺れは、記事全体で一方に決めれば読み手が迷いません。

常用漢字表にない字はひらがなにするなど、自分の中の基準を先に決めておきましょう。

ただし、媒体のレギュレーションに指定がある場合は、指定された表記を優先してください。

数字と英字の全角半角がそろっているか

数字と英字は、半角と全角のどちらかに決めて、記事全体でそろえます。

「3つ」と「３つ」、「Web」と「Ｗｅｂ」が混在すると、雑な原稿に見えてしまう点に注意してください。

判断の基準はレギュレーションで、指定がなければ半角に寄せるのが一般的です。

入力の途中で全角に切り替わった数字は目視で気づきにくいので、検索置換で洗い出しましょう。

単位や記号も、「%」と「％」のように同じ文字種でそろえておくと、後工程の修正が減ります。

英字の大文字・小文字も、公式表記に合わせて確認してください。

句読点と記号の使い方は統一されているか

読点と記号は、判断の拠り所を一つ決めてから全体を見直してください。

2022年1月に文化審議会が建議した「公用文作成の考え方」では、横書き文書の読点は原則「、」を用いると示されました。

同月に内閣官房長官から各国務大臣へ周知され、昭和26年の要領から約70年ぶりの見直しとなった指針です。

カギカッコや中黒、三点リーダーの使い方も、記事内で不ぞろいにならないよう見直しましょう。

第4層は表記ゆれや記号の統一をツールで一括処理できるので、人の目は前の3層に回してください。

校正ツールに任せられる範囲はどこまでか

校正ツールを導入しても、チェックリストは不要になりません。ツールが担えるのは第4層の表記・誤字と第3層の一部までです。

依頼内容の確認と、事実・法令の判断は人の仕事になるので、役割を分けて使ってください。

ツールが検出できるのは表記と誤字の層まで

校正ツールが得意なのは、ルールとパターンで判定できる誤字脱字・表記ゆれ・読みやすさの検出です。

Shodoは無料プランでも誤字脱字や敬語のチェック、表記ゆれの検出に対応しています。

文賢のAIアシストも、機能の中心は誤字脱字・表記ゆれ・読みやすさの指摘です。

4層のうちツールが肩代わりできるのは、第4層の表記と誤字、そして第3層の読みやすさの一部までになります。

表記ルールは案件ごとに違うので、何を守らせるかは自分で設定してください。

事実確認と法令判断は人が行う必要がある

書かれた内容が事実かどうか、法令に触れていないかの判断は、人が行う領域です。

各ツールの公式説明を見てもパターン検出が機能の中心で、ファクトチェックまでは保証されていません。

薬機法第66条は、医薬品や化粧品の効能について、明示的・暗示的を問わず虚偽・誇大な広告を禁止しています。

誇大にあたるかは前後の文脈や商品の実態で変わるので、原稿ごとに読んで判断してください。

消費者庁も2024年9月にNo.1表示の実態調査報告書を公表し、調査対象や項目が公平性を欠く場合は優良誤認のおそれがあると指摘しました。

無料ツールと有料ツールの使い分け方

無料ツールと有料ツールは、チェックの範囲と作業環境で使い分けると迷いません。

Ennoは2013年から運営されている無料の校正支援サービスで、会員登録なしで使えます。

入力したテキストが保存されない仕様で、利用規約やプレスリリースのようなフォーマルな原稿にも対応する設計です。

Shodoは無料プランがあり、Word・Chrome拡張・Google Docsで動くため、執筆環境に組み込みたい方に合うでしょう。

文賢は個人向けプランが1年契約で月額1,650円（税込）で、ルール校正14カテゴリとルール推敲23カテゴリを備えています。

機能ごとの細かい比較は、Webライター向け校正ツールの比較記事も参考にしてください。

まとめ：重い順に確認して差し戻しを防ぐ

校正は、依頼内容とレギュレーション、事実と法令、文章、表記と誤字の順に4層で確認してください。

手戻りの重い層から潰すと、限られた時間でも差し戻しはほぼ防げます。

誤字脱字や表記ゆれはツールに任せ、事実確認と法令の判断は人の目で行うのが分担の基本です。

指摘を受けた項目は案件ごとにリストへ足し、自分専用のチェックリストへ育てていきましょう。

次の納品前に、まず第1層の指定の突き合わせから始めてみてください。